| 名前 |
年代 |
論文、報告、施設等 |
理論、考え、特徴等 |
キーワード |
| 大河内一男 |
1960年頃 |
「我国に於ける社会事業の現在及び将来」 |
社会政策は、資本主義経済の存立にとって必要不可欠な労働力を確保するために行われる社会的総資本の立場からの労働政策である。これに対して、社会事業の対象は、資本主義経済との連携を絶たれ、社会的分業の一環であることをやめた「経済秩序外的存在」であるとした。 |
・経済秩序外的存在 |
| オグバーン |
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宗教や法、習慣などの非物質文化の変化は、技術の進歩等によって起こる物質文化の変化に対して遅延する（文化遅滞）という仮説を立てる。 |
・文化遅滞 |
| 小川政亮 |
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社会福祉を生存権保障政策の一環に位置づけることを提唱。 |
・生存権保障論 |
| 岡村重夫 |
1983 |
『社会福祉原論』 |
普遍的処遇の原則：福祉国家における社会福祉は、保護事業のように、その対象者を社会的弱者に制限することなく、全ての国民を対象者にする。 |
・救貧事業段階
・保護事業段階
・福祉国家段階 |
| 『社会福祉学（総論）』 |
個人がその基本的要求を充足するために利用する社会制度との関係を「社会関係」と呼び、その主体的側面に立つ時に見えてくる生活上の困難を、社会福祉固有の対象領域とした。 |
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